0120-935-372営業職のテレワーク導入は難しい？課題やメリットを徹底解説
その他更新日：これからの働き方として、多くの企業でテレワーク化が推進されています。
業種や職種によっては難しいとされていましたが、オンラインツールやソフトウェアの発展により営業職でも可能になりました。
テレワーク化にはメリットもありますが、導入時に注意しなければならない点もあります。
この記事では営業職のテレワーク化におけるメリットやデメリット、課題解決のためのツールをご紹介しています。
導入を検討されているご担当者さまは、是非参考にされてください。
--- 目次 ---
営業職が在宅勤務を導入するメリット
まずは、営業職テレワーク化のメリットをご紹介いたします。
通勤の手間が省ける
テレワークの最大のメリットは通勤時間の削減です。
満員電車や長い通勤時間は大変なストレスで、オフィスワーカーを悩ませています。
また、事故や天候による遅延トラブルに巻き込まれる危険性もあるため、就業開始時間よりも早めに家を出なければなりません。
通勤時間が無くなれば、その時間を趣味やリラックスの時間に充てることもできるため、心身共に余裕ができ質の高い仕事が実現します。
アポイントが取りやすくなる
社内会議にオンラインツールを利用する企業が増え、外部とのやり取りや商談をオンラインで行うことは珍しくなくなりました。
オンライン化することで営業担当の移動時間は不要になり、会議室や応接室の確保も不要になるため、訪問先の負担も減ります。
新規顧客へのアプローチも訪問をして話を聞いてもらうより、Webでのプレゼンテーションの方が気軽に受け入れてもらう確率は高く、アポイント取りのハードルを下げることができます。
社内業務に時間をかけずに済む
オフィスワークでは、電話対応や、書類のコピーや手続き関連などの社内業務に時間を取られることが多いです。
また、業務時間が終了しても定時で帰宅しづらいという雰囲気の企業もあり「自分だけ帰宅するのも申し訳ない」と必要のない残業をしていることもあります。
テレワークなら担当外の業務や無駄な気づかいをせずに、既存顧客へのフォローや新規顧客の開拓に集中することができるのです。
営業職が在宅勤務を導入するデメリット
営業職をテレワーク化するには、オフィス環境を自宅に作ったりこれまでの営業方法を変えたりなど、いくつかの問題が出てきます。
導入前にどのような点に注意すべきかを確認し、問題をクリアにしておきましょう。
通信環境、機器を整える必要がある
オフィスの環境を自宅に設置するため、通信機器やツールをそろえる必要があります。
- 長時間座っても疲れないデスクと椅子
- パソコン
- インターネット環境
- 電話
- Web会議システム
- 社内コミュニケーションツール
- スケジュール管理ツール
営業職であれば既に会社支給のパソコンとWi-Fi環境を持っている場合が多いですが、無い場合は新たに用意が必要です。
インターネット環境も、オフィスのように安定した通信を求めるのであれば光回線を準備した方が良いでしょう。
実物を見せての営業ができない
営業職をテレワーク化するためには、お客様に対して実物を見せることができないため、動画や画像、説明資料などわかるように準備する必要があります。
これまでパソコンやタブレットを用いた営業活動をしていない企業にとっては、オンラインでの営業には抵抗がある従業員がいるかもしれませんので、使いこなせるよう事前に研修しておきましょう。
マネジメント、管理が難しくなる
テレワーク化の最大の悩みは、勤怠管理や従業員のマネジメントが難しくなることです。
出退勤の管理はシステムを導入することで解決できますが、日々の勤務態度やメンタル状況は把握しづらくなります。
また、営業活動において重要な進捗数値の共有や、KPIの把握などが困難になります。
しかし、管理をしようと過度な干渉をしてしまうと、管理者、従業員双方にとって煩わしくなるため、Webミーティングやチャットツールを活用し適度なコミュニケーションを図りましょう。
セキュリティ対策が必要となる
オフィスであれば一律のセキュリティ対策をしていますが、テレワークになると従業員個人に委ねることになり脆弱性のリスクが伴います。
顧客データや社外秘の書類等、情報の取り扱いにはこれまで以上に注意しなければなりません。
まずはこれまでのセキュリティ体制で不十分な点が無いか、テレワーク化を開始する前に確認しておきましょう。
また、パソコンの保管管理や通信のセキュリティの他、従業員一人一人に情報セキュリティの研修を行い、リテラシーを高めることも重要です。
家内、周囲に負担がかかる
テレワークを導入すると、社内やクライアントだけでなく同居している家族や周囲にも影響が出てきます。
営業職の場合は特に、クライアントや社員とのコミュニケーションが多いため、電話対応やWEBミーティングの機会が多くなり、周囲に迷惑をかけてしまうケースがあります。
仕事場としての個室があれば環境を作ることができますが、リビングなどの共有スペースでの仕事となると、周囲の物音などで集中力が低下したり、気を使うというストレスが生じたりします。
また、マンションなど集合住宅や隣家との立地条件によっては、電話対応やWebミーティングの声が漏れ、迷惑をかけてしまう可能性も考えられます。
テレワークを始める前に、家族や管理人に状況を説明し理解を得るとともに、音漏れの影響が出ないような配慮が必要です。
営業職のテレワークに必要なツール
営業職にテレワーク化を導入するには、環境の構築が必要です。
ここでは準備すべき4つのアイテムをご紹介いたします。
1．PC・タブレット
セキュリティ対策済のパソコンやタブレット端末は必要不可欠です。
スマートフォンでも業務によっては対応できますが、作業効率を考えると物足りません。
13インチクラスのノートパソコンと、事務処理が多ければモニターがあると便利です。
モバイルモニターならスペースを取らずに設置できるので、自宅でも外出先でも活躍します。
2．オンライン会議ツール
社内外問わず打ち合わせやチーム会議に使用するオンライン会議ツールは、Teams（チームス）やzoomが有名ですがその他にも多数存在します。
機能が充実していて、使いやすいツールを導入し、操作に不安な従業員にはマニュアルを準備するなど指導が必要です。
また、相手先からツールを指定される場合もあるので、良く利用されているツールはある程度操作できるようにしておきましょう。
3．チャットツール
チャットはメールよりもコミュニケーションが取りやすく、電話よりも気軽にコンタクトを取りやすいため取り入れる企業が増えています。
操作方法もLINEとさほど変わらないため、使い方を説明する手間も省けます。
「メールするまでもないけれど、ちょっと確認したい」「休憩時間に話しかけてみようか？」など、業務外でも使用できるのでモチベーションアップにもつながります。
LINEをそのまま使用している企業もありますが、プライベートの通知に紛れてしまう可能性もあるので、slack（スラック）やChatwork（チャットワーク）など別のアプリケーションを用意しましょう。
4．営業管理ツール
営業管理ツールは、案件の進捗や先の予定など「従業員が今何をやっているのか」を確認できるツールです。
チームで動く案件も一元管理できるため、業務の遅延や被りを防ぎ円滑に活動できます。
ツールによっては日報の作成からスケジュール管理、見積書・請求書を作成する機能があるので、必要に応じて選びましょう。
営業管理ツールは無料で使用できるものも多数ありますが、使用できる範囲は限られているため、サポートが手厚く他のツールとも連携できる有料版も検討してみると良いでしょう。
在宅勤務で増えた電話対応の効率化
ネットワークやツールの普及によってテレワーク化はスムーズに進んでいるように見えますが、電話応対がネックになり足踏みをしている企業も少なくありません。
営業担当に直接かかってくる電話は対応できますが、新規顧客など代表電話にかかってくる場合は対応できないため、ビジネスチャンスを逃してしまう可能性もあります。
電話対応のために交代でオフィスに出社している企業もあり、完全なテレワーク化が進まない原因にもなっています。
この悩みを解消できるのが電話代行サービスです。
電話代行サービスは企業にかかってくる電話の一次受けをし、企業に代わって対応するので、人員確保する必要がなくなり無駄を省くことができます。
電話対応なら「BusinessCall」
BusinessCall（ビジネスコール）は高品質な応対で、企業の窓口となる代表電話に対応します。
9:00〜21:00の時間内であれば、平日、土日祝日関わらず365日対応可能です。
必要な時間帯のみ利用できるプラン設定なので、テレワークでオフィスに誰もいない日は終日、出勤予定のある日なら朝の繁忙時だけ、のように柔軟に使い分けすることもできます。
BusinessCallオペレーターが対応した電話は、メールやChatworkで即時通知し専用の管理画面に反映されるので、商談中で通知に気が付かなくても後ほど対応できます。
月額5,000円から利用できるので、費用を抑えたいスタートアップ時や個人経営者にもお役に立てるサービスです。
営業職のテレワーク化はツールで解決
営業職は特に、コミュニケーションが多く必要になる仕事ですので、テレワーク導入が難しいのは事実です。
しかし、テレワークに即した環境構築・体制づくりをすれば、「移動時間が減る」「アポイントが取れやすい」などの大きなメリットがあります。
社内の人員で補えない所は営業支援ツールや代行会社を活用すればクリアできるので、企業に合ったツールを選定しテレワーク化を進めていきましょう。
